メディカルフィットネスは、一般的なフィットネスジムとは異なり、健康維持、介護予防、生活習慣対策、医療機関連携などの文脈で運営されることが多い施設です。

そのため、運営主体が医療法人なのか、民間事業者なのか、健康増進施設の認定を目指すのか、指定運動療法施設まで取得するのかによって、開業準備や設備構成、運用方法が変わります。

制度を理解せずに計画を進めると、後から必要な条件を満たせない、想定していた名称や訴求が使いにくい、医療費控除などの制度活用ができないといった問題が起こる可能性があります。

医療法42条施設とは、医療法人が行うことのできる附帯業務の一つとして位置づけられる施設です。 医療法人は原則として病院や診療所などの本来業務を中心に運営しますが、医療法42条では一定の附帯業務が定められています。

その中に、疾病予防のために有酸素運動を行わせる施設が含まれており、医療法人がメディカルフィットネス施設を運営する際に重要な制度です。

医療法人がメディカルフィットネスを開業する場合は、一般的なフィットネス施設として考えるだけでなく、医療法人の附帯業務として適切に整理できるかを確認する必要があります。

指定運動療法施設とは、運動型健康増進施設または温泉利用型健康増進施設のうち、一定の条件を満たす施設について、運動療法を行うのに適した施設として指定される制度です。

指定を受けた施設では、医師の指示に基づく運動療法を実施する際の利用料金について、条件を満たす場合に医療費控除の対象となることがあります。

ただし、指定運動療法施設は単にメディカルフィットネスを名乗れば取得できるものではありません。健康増進施設の認定、提携医療機関、健康運動実践指導者等の配置、料金体系など、複数の条件を満たす必要があります。